【就活】週休3日制ってほんとに大丈夫?デメリットは?【働き方改革】

週休3日

2025年度から東京都でも導入される週休3日制って、本当に大丈夫なんでしょうか?

この記事では、

  • 週休3日制の仕組み
  • 週休3日制のリット

について解説します。

週休3日制が気になっている人は、ぜひチェックしてくだだい!

こんな人にオススメ!
  • 週休3日制が気になっている方
  • 週休3日制で本当に大丈夫なのか心配な方
目次

週休3日制ってどんな仕組み?

週休3日制には大きく3種類

週休3日制には、給与と労働時間をどうするかで大きく3種類あります。

給与減額型

週休2日から休みが1日増えて労働時間が減る分、給与も減るタイプです。

給与の総額は減りますが、時間当たりで考えれば変わりません。

週休2日制週休3日制違い
週あたりの労働時間1日8時間 × 週5日 = 40時間1日8時間 × 週4日 = 32時間労働時間が20%減る
基本給20万16万労働時間が20%減るので、その分基本給を減額
表 給与減額型のイメージ

給与維持型

休みが1日増えて総労働時間が減るものの、給与は従来通りで減らさないタイプです。

労働者側からすれば、お給料そのままで休みが増えるので、メリットが大きいです。

一方、会社側のメリットしては、

  • 短い時間で仕事をこなすため、生産性が向上しやすい
  • 社員のモチベーションが上がる

といった期待ができることです。

週休2日制週休3日制違い
週あたりの労働時間1日8時間 × 週5日 = 40時間1日8時間 × 週4日 = 32時間労働時間が20%減る
基本給20万20万給与は変わらない
表 給与維持型のイメージ

総労働時間維持型

休みを1日増やすかわりに、残りの4日の労働時間を増やして週/月あたりの総労働時間を変えないようにする仕組みです。

総労働時間が変わらないため、給与も変わりません。

週休2日制週休3日制違い
週あたりの労働時間1日8時間 × 週5日 = 40時間1日10時間 × 週4日 = 40時間1日の労働時間を増やす
基本給20万20万給与は変わらない
表 総労働時間維持型のイメージ

部分的に導入する場合もある

完全に週休3日制にするのではなく、一部の週だけ週休3日制にする場合もあります。

  • 週休3日制
    • 3日休みの週もある
  • 完全週休3日制
    • 全ての週が週休3日

ということになります。

週休3日制(一部の週のみ)の例
  • 1ヶ月のうち、週休3日の週が1週間だけある
  • 隔週で週休3日になる

週休3日制のデメリットは?

給与の総額が減ってしまう可能性がある

給与減額型の週休3日制の場合、基本給の総額は減ってしまいます。

時間換算のお給料は減りませんが、生活の支出が減るわけではないので、収入が減ると生活が苦しくなるかもしれません。

もしかしたら、休みが増える分、支出が増える可能性だってあります。

元々の給料で生活がギリギリの人は、週休3日制になって収入が減るとキビシイです。

そのような場合は、お休みの日に何か副業をするなどの対策をできるといいでしょう。

十分なスキルや経験が身につかないかも

労働時間が減るタイプの場合、週休2日の人と比べると仕事をする時間が少なくなります。

そうすると、比較的にスキルや経験が身につきにくくなります。

すぐに影響はありませんが、将来、転職を考えたときに週休2日の同期と比べてスキル・経験が低く評価されてしまうかもしれません。

増えたお休みを有効活用して、資格取得などの自己研鑽に励むといいでしょう。

勤務日が激務に

労働時間が減った場合、それに合わせて仕事量も減ればいいですが、現実にはそうはならないかもしれません。

会社としては、生産性が向上することで、短い時間で同じ量の仕事ができるはずだ、という期待もあります。

ただ、生産性はそんな簡単に上がるものでもないでしょう。

休みが1日増えるとなると、残りの4日が今までよりも激務になる可能性もありです。

まとめ

基本的に損になることはない、給与総額や業務量には要注意

このように、週休3日制になっても労働者にデメリットはあまりありません。

ただし、

  • 給与の総額が減ることがある
  • 業務が忙しくなる

可能性があることには要注意です。

増えた休みを有効活用できるかどうかが一番大事です。

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